本記事では、ヘデラの仕組み・特徴・価格推移・購入方法まで体系的に解説する。
概要
ヘデラ(HBAR)とは、Hashgraphコンセンサスを採用した企業向け分散型台帳技術(DLT)のネイティブトークンだ。ビットコインやイーサリアムがブロックチェーンを採用するのに対し、ヘデラはDAG構造とGossip-about-GossipプロトコルによるaBFTコンセンサスを用い、1万TPS超の高スループットと3〜5秒の確定的ファイナリティを実現している(出典:Hedera Docs)。Google、IBM、LG、Deutsche Telekom、Dell Technologiesなど世界的企業が参画するHedera Governing Councilにより運営されている(出典:hederacouncil.org)。
総供給量は500億HBARで固定され、流通供給量は約433億HBAR(86.7%)に達している(出典:CoinGecko、2026年5月25日時点)。1回のトランザクション手数料は約0.0001ドルと極めて低く、環境負荷もPoW型ブロックチェーンと比較して大幅に少ない点が特徴だ。本記事ではOKJで取り扱いのある暗号資産ヘデラ(HBAR)について、誕生の背景・仕組み・特徴・価格推移・エコシステム・購入方法まで体系的に解説していく。
1. ヘデラ(HBAR)とは?

ビットコイン・イーサリアムとの違い
ビットコインは発行上限2,100万枚のデジタルゴールドとして価値保存に特化し、PoWマイニングによる独自のブロックチェーンを持つ。イーサリアムはスマートコントラクトプラットフォームとしてPoSコンセンサスを採用する。ヘデラ(HBAR)はこれらと根本的に異なり、ブロックチェーンではなくHashgraphというDAG構造を採用し、aBFTコンセンサスによって合意形成を行う。ビットコインの確率的ファイナリティ(約60分)やイーサリアムの段階的ファイナリティと異なり、ヘデラは数学的に証明された3〜5秒の確定的ファイナリティを持つ(出典:Hedera Docs)。
処理能力も大きく異なる。ビットコインは約7TPS、イーサリアムは約12〜15TPSであるのに対し、ヘデラはネイティブサービスで1万TPS超の処理容量を備えている。トランザクション手数料も約0.0001ドルと、ビットコインやイーサリアムのガス代と比較して極めて低く、マイクロトランザクションやIoT用途に適している。
創設者と誕生の背景
ヘデラの技術的基盤であるHashgraphは、カーネギーメロン大学でコンピュータサイエンスの博士号を取得したLeemon Baird氏が発明した。Baird氏は米国テキサス州でSwirlds社を共同創業し、Hashgraph技術の研究開発を主導した。ビジネス展開を主導したMance Harmon氏はヘデラのCEOとしてHashgraph技術の商用化を推進し、現在はHedera Council Chairmanを務めている。Swirlds社はHashgraph技術の特許を保有しており、ヘデラはこの技術を基盤としてパブリックネットワークを展開してきた。
2018年8月24日にヘデラHashgraphのメインネットが技術的にローンチし、2019年9月16日に公開アクセスが開始された。2019年2月にはHedera Governing Councilの最初の5社が発表され、以降スマートコントラクトサービスやトークンサービスなどの機能が順次追加されている。
主要マイルストーン

2015年にSwirlds社が設立され、2018年8月にヘデラHashgraphのメインネットが技術的にローンチ、2019年9月に公開アクセスが開始された。2019年にはHedera Governing Councilが設立され、2021年9月15日にはHBARが約62円のATHを記録した。2023年2月には米Dell Technologiesが理事会に参加し、2024年9月にはLinux Foundation Decentralized Trust(LFDT)へのコード全体の寄贈が行われ、Project Hieroが設立された。
2. ヘデラ(HBAR)の特徴(5つ)
ヘデラ(HBAR)が暗号資産の時価総額ランキング上位50位圏内を維持し、企業向けDLTとして独自の地位を築いている理由は、以下の5つの特徴にある。

① aBFT(非同期ビザンチン障害容忍)による数学的な安全性
ヘデラの最大の技術的特徴は、aBFT(Asynchronous Byzantine Fault Tolerance)コンセンサスを採用している点だ。ネットワーク内の悪意あるノードが1/3以下であっても、通信遅延の上限を仮定せずに正しく合意形成できる数学的に証明された安全性を持つ。ビットコインのPoWやイーサリアムのPoSが確率的なファイナリティに依存するのに対し、ヘデラは3〜5秒で数学的に確定する。この確定的ファイナリティは金融決済など取引の不可逆性が求められるエンタープライズ用途に不可欠である(出典:Hedera Docs — Hashgraph Consensus)。
② 1万TPS超の高スループットと超低手数料
ヘデラのHashgraphは並列処理が可能なDAG構造を採用しており、ネイティブサービス(HTS/HCS)で1万TPS超の処理容量を備えている。1回のHBAR送金手数料は約0.0001ドルと極めて低い。このコスト構造はマイクロトランザクションやIoTデバイス間の決済を可能にしている(出典:Hedera Fees / Chainspect)。
③ 環境配慮型のエネルギー効率
ヘデラのHashgraphコンセンサスはPoWを使用せず、少数の承認ノード間の効率的な通信で合意を達成するため、エネルギー消費は極めて少ない。これはESG投資基準を重視する機関投資家や企業にとって重要な差別化要因となっている。
④ 企業主導の分散ガバナンス
ヘデラはHedera Governing Councilという独自のガバナンスモデルを採用している。2026年5月時点で35の世界的企業・機関が理事として参加しており、Google、IBM、LG、Deutsche Telekom、Dell Technologies、Chainlink Labs、Ubisoftなどが名を連ねている(出典:hederacouncil.org、2026年5月25日時点)。各理事は1票の平等な投票権を持ち、最長3年の任期制が設けられている。ノード運営は理事企業に限られる許可型構造であり、完全なオープンネットワークではない点が特徴だ。
⑤ EVM互換のスマートコントラクト
ヘデラはHedera Smart Contract Serviceを通じてEVM互換性を提供している。Besu EVMを実装しており、Solidityで書かれたイーサリアムのスマートコントラクトをデプロイでき、HardhatやMetaMaskなどの既存開発者ツールも利用可能だ。これにより、イーサリアムのDAppsがヘデラの高速・低コストなインフラに移行する障壁が低くなっている。
3. ヘデラ(HBAR)の仕組み

Hashgraph技術アーキテクチャ
ヘデラの中核となるHashgraph技術はDAG構造を採用している。ネットワーク参加者がランダムに他の参加者と情報を交換する「Gossip-about-Gossip」プロトコルにより、イベントが指数関数的にネットワーク全体に拡散する。各ノードは「誰が何を知っているか」のメタデータを交換することで、物理的な投票通信を必要とせずに合意形成が可能となる。この仕組みを「Virtual Voting」と呼び、ネットワーク帯域の節約と高速な合意達成を両立している(出典:Hedera Docs — Hashgraph Consensus Algorithms)。
aBFTコンセンサスの安全性
ヘデラのaBFTコンセンサスは、ネットワーク内のノードが悪意を持って動作したりメッセージが遅延したりする状況でも、2/3以上の正直なノードが正しい合意に到達できることを数学的に証明している。通信遅延に上限を設けない「非同期」モデルであり、現実のインターネット環境での動作を保証する。耐検閲性、耐偽造性、耐否認性、およびフェアネス(公平性)が安全性の柱となっている(出典:Hedera Docs — Hashgraph Consensus Algorithms)。
Hedera Smart Contract Serviceとトークンサービス
ヘデラはEVM互換のスマートコントラクトに加え、Hedera Token Service(HTS)を提供している。HTSを利用するとスマートコントラクトを書かずにネイティブAPIでトークンの発行・管理・送金が可能であり、企業が独自のトークンやNFTを発行する際の技術的ハードルを下げている。また、Hedera Consensus Service(HCS)はサプライチェーン管理や監査ログの用途で利用されている。
4. エコシステム

エコシステムの概要
ヘデラは、サービスプロバイダー、開発ツール、相互運用性プロトコルなど、Hedera networkを支える100以上のエコシステムと連携していることをヘデラの公式ウェブサイトで確認できる。また、ヘデラのエコシステムはDeFi、NFT、IoT、サプライチェーン管理、決済など多様な領域で展開されている。EVM互換性によりイーサリアム系プロジェクトの移行が容易であり、超低コスト・高速なトランザクションはマイクロペイメントに適している。

企業パートナーシップと採用事例
ヘデラの強みは理事企業による実用的な採用事例にある。80年以上にわたり粘着材料やラベル製品などの分野を牽引する米Avery Dennison社はatma.ioプラットフォームを通じて220億件以上の製品にHedera Token Serviceを活用した炭素排出追跡を実装している。DOVUは米国250万エーカーの農地を対象とした11億ドル規模・9年間の炭素クレジット代トークン化契約を締結した。金融分野ではArchaxが2025年7月に英国初のRWA担保取引をHedera上で実行した。ヘデラのケーススタディはヘデラの公式ウェブサイトで確認できる。
ホエール(大口保有者)動向
HBARの総供給量は500億枚で固定され、流通供給量は約433億HBAR(86.7%)に達している。残りの約67億HBARはプロジェクト関連の割当として長期的に管理されている。流通供給量が総供給量の86%超に達しているため、大規模な新規供給による急激な売圧リスクは比較的抑制されている。
5. HBAR/JPY 価格推移

ATH
HBARの史上最高値(ATH)は2021年9月15日に記録した約62円だ。翌9月16日にHedera理事会が107億枚HBAR(当時約50億ドル相当)の生態系ファンドへの拠出を発表し、NFTミント機能の実装と重なった結果、年初から急騰した。
その後、2022年のTerra/LUNA崩壊とFTX破綻を受けて6円の水準まで下落した。2023年8月にはHedera基盤の決済サービスDroppが米国FedNowのService Provider Showcaseに掲載され一時約16%上昇した。2024年11月の米大統領選後にはHBARが約680%急騰し、大選後の主流銘柄で最大級の上昇率を記録した。2025年10月28日にはCanary Capitalが米国初のHBAR現物ETF(Nasdaq: HBR)の上場を果たした。2026年5月時点の価格は約14円前後で推移している。
価格形成の背景要因
HBARの価格は暗号資産市場全体の動向と連動する一方、ヘデラ特有の要因も影響している。上昇要因としてはHedera Governing Councilへの新規企業参加、EVM互換スマートコントラクトの展開、RWAトークン化への採用期待などが挙げられる。下落要因としては、2026年Q2に予定される約40億HBARの追加放出(総量の約8%)が挙げられる。また、2025年Q1にはHCS収入が前期比87%減少しており、日次アクティブアカウント数が約6,700件(前期比33%減)にとどまる点が指摘される(出典:Messari Q1 2025)。
6. OKJでのHBAR購入方法
オーケーコイン・ジャパン(OKJ)は関東財務局長(第00020号)に登録された暗号資産交換業者だ。日本円で購入でき、「取引所(板取引)」と「販売所」の2形式から選べる。
取引所(板取引)
1. 「取引所」画面でHBAR/JPYを選択

2. 注文方法を選択

3. 金額・数量を入力し「購入」をタップ

販売所
1. 「販売所」でHBARを選択し「購入」をタップ

2. 購入金額を入力

3. 「確認」→「確定」で即時購入

7. よくある質問(FAQ)
Q. HBARを一言で説明すると?
A. Hashgraphコンセンサスを採用した企業向け分散型台帳技術(DLT)のネイティブトークンだ。aBFTによる数学的に証明された安全性と、1万TPS超の高スループット・3〜5秒の確定的ファイナリティを持つ。GoogleやIBMなど世界的企業が参画する理事会により運営されている。
Q. HBARとビットコイン・イーサリアムの違いは?
A. ビットコインはPoWによる独自ブロックチェーンで価値保存に特化し、イーサリアムはPoSによるスマートコントラクトプラットフォームだ。HBARはブロックチェーンではなくHashgraphというDAG構造を採用し、aBFTコンセンサスを用いる。ビットコインの確率的ファイナリティ(約60分)やイーサリアムの段階的ファイナリティと異なり、HBARは3〜5秒で数学的に確定する。用途もHBARはエンタープライズ向け決済・トークン化が中心だ。
Q. HBAR保有・売却時の税金は?
A. 日本では暗号資産の売却益は原則として雑所得の総合課税対象となり、最大約55.945%の税率が適用される。2026年度税制改正大綱では、日本の登録取引所で取り扱われる指定暗号資産について、2028年1月1日以降の取引から申告分離課税(20.315%)への移行が盛り込まれた。税務処理については税理士などの専門家への相談を推奨する。
8. ヘデラ(HBAR)の今後の展望
技術ロードマップと開発計画
ヘデラは2024年9月16日に全コードベースをLinux Foundation Decentralized Trust(LFDT)に寄贈し、Project Hieroを設立した。2025年9月25日にはHieroがLFDTの卒業認定を取得し、80以上の組織から約800名の貢献者が参加する成熟したオープンソースプロジェクトへと成長した。これによりHederaのコードは特定の単一主体に依存しない独立基盤で維持されることとなった。将来的には完全な無許可(パーミッションレス)バリデーター参加への移行も計画されている(出典:Hedera Blog — Decentralization)。
市場トレンドと機関投資家採用
RWAトークン化はヘデラにとって最大の成長機会となっている。英国FCA認可のArchaxはHedera上でPool Tokensを展開し、BlackRock・Aberdeen・State Street等の機関ファンドのトークン化を実現した。野村HD傘下のLaser Digitalが支援するKAIOはBlackRockの関連ファンドを含む機関投資家向けファンドをHedera上でトークン化し、2億ドル超の機関資産をオンチェーン化している。2026年3月17日にはSEC・CFTCがHBARを含む16トークンを「デジタルコモディティ」に正式分類し法的不確実性が大幅に低下した。
9. HBARのメリット・デメリット
メリット
ヘデラ(HBAR)の投資メリットとして、aBFTによる3〜5秒の確定的ファイナリティと1万TPS超の高スループットが挙げられる。Google、IBM、LG、Deutsche Telekom、FedEx、Accenture等35社が参画する理事会のガバナンスが信頼性を後押ししている。2025年10月28日にはCanary Capitalが米国初のHBAR現物ETF(Nasdaq: HBR)を上場し、2026年3月17日にはSEC・CFTCがHBARを「デジタルコモディティ」に正式分類した。総供給量500億枚の固定設計に加え約86.7%がすでに流通しているため希薄化リスクが低い。累計712億件超のトランザクションを処理した実績がある。
デメリット・リスク
一方で投資リスクも存在する。第一に、Hedera Governing Councilの許可型ノード構造は分散型の理想と対立する側面がある(ただしProject Hieroによるオープンソース化で緩和が進んでいる)。第二に、DeFi TVL約2.08億ドルは増加傾向にあるが絶対額では他のL1と比較して限定的であり、流動性がSaucerSwap(TVL約7,760万ドル)に集中している(出典:OpenPR)。第三に、2025年Q1にHCS収入が前期比87%減少した事実は、ネットワーク利用の質的課題を示唆している。第四に、同時期の日次アクティブアカウント数が約6,700件にとどまり、712億件超の累計トランザクション数との間に乖離がある点は注意を要する。
内部リンク:
・OKJ ヘデラページ:https://www.okcoin.jp/currency/hbar
・現物取引:https://www.okcoin.jp/spot/trade/hbar-jpy
・暗号資産積立:https://www.okcoin.jp/pages/recurring
10. まとめ
ヘデラ(HBAR)は、HashgraphコンセンサスとaBFTによる数学的に証明された安全性を特徴とする企業向け分散型台帳技術のネイティブトークンだ。1万TPS超の高スループット、3〜5秒の確定的ファイナリティ、約0.0001ドルの超低手数料を実現しており、Google、IBM、LG、Deutsche Telekom、Dell Technologiesなど世界的企業が参画するHedera Governing Councilにより運営されている。総供給量は500億HBARで固定され、EVM互換性によりイーサリアムの既存エコシステムとも接続可能だ。本記事では、ヘデラ(HBAR)の仕組み・特徴・価格推移・エコシステム・購入方法を解説した。
OKJでは日本円でHBARの購入・積立が可能となり、少額で始めることができる。
なお、OKJではHBARの取扱いを記念して、2026年6月3日(水)16:00〜2026年6月24日(水)16:00の期間で「【HBAR取扱い記念】HBAR(ヘデラ)取引キャンペーン!」を開催している。期間中にエントリーのうえ、新規口座開設で2,000円相当、HBARを3,000円以上購入で2,500円相当のHBARが付与され、両方を達成すると合計4,500円相当を獲得できる。さらにHBARを80,000円以上購入した方の中から抽選で最大50,000円相当のHBARが当たる。キャンペーンの詳細はこちら。

